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ヒゲ脱毛は何回で終わる?回数の目安の根拠と、医療費控除の対象になるか

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医療機関でのヒゲ脱毛を考える時、「何回通えば終わるのか」と「確定申告で医療費控除に入れられるのか」は、総額を見積もるうえで大事な2点です。この記事では、回数の目安がどんな研究や資料から来ているのか、医療費控除について国税庁がどう考えているのか、通う期間が長くなる時の注意点をまとめます。痛みや硬毛化などのリスクはヒゲ脱毛の回数・痛み・費用の記事で説明しています。

  • 「5〜7回」「8.9回」など、回数の目安の出どころ
  • 回数が人によって変わる理由
  • 医療費控除の対象になる費用・ならない費用(国税庁の考え方)
  • 1年以上通う時の、支払いと契約の注意点
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回数に「何回で終わる」という決まりはない

レーザー脱毛は、毛に含まれる黒い色素(メラニン)にレーザーを吸収させ、熱で毛を作る部分を傷めるしくみです。そのため、白髪や金髪にはほとんど効果がないとされています(日本皮膚科学会ほか, 2022)。毛は生え変わりをくり返していて、1回の照射ですべての毛に当てることはできないので、何回かに分けて通います。

学会の指針や講演で示されている回数は、あくまで研究や経験から出た目安であり、「この回数で終わる」と保証する数字ではないです。どこまで減らしたいか(ひげそりが楽になる程度か、ほとんど生えない状態を目指すか)によっても、必要な回数は変わります。

目安の根拠になっている数字

資料示されている回数
皮膚科医の教育講演(乃木田, 2020)通常5〜7回程度
美容医療診療指針で紹介された海外の研究(日本皮膚科学会ほか, 2022)平均8.9回(4〜22回)
同指針で紹介されたランダム化比較試験4〜6週間おきに5回

行を押すと、くわしい内容が出ます。

美容医療診療指針は、アレキサンドライト・ダイオード・Nd:YAGの各レーザーについて、治療を希望する人には行うことを強く勧めるとしています。一方で、部位や毛の太さ、肌の色によっては効果が劣る場合や、毛がかえって太くなる「硬毛化」が起こる場合があり、すべての部位に万能ではないとも書いています(日本皮膚科学会ほか, 2022)。

ヒゲで回数が増えやすい理由

ヒゲは毛が太く密集していて、ほかの部位より回数が増えることがあります(ヒゲ脱毛の記事参照)。上の研究でも、満足できるまでの回数は4回から22回まで大きな幅がありました。白髪が混じっている部分は、レーザーが反応しにくくなります。

カウンセリングでは「何回のコースか」だけでなく、「その回数で終わらなかった時に、1回あたりいくらで追加できるか」を聞いておくと、総額の見通しが立てやすくなります。

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医療費控除のしくみ

医療費控除は、1月1日から12月31日までに自分や家族のために支払った医療費が一定額を超えた時に、所得から差し引ける制度です。差し引ける額は「支払った医療費 − 保険金などで補てんされる額 − 10万円(総所得金額等が200万円未満の人はその5%)」で、上限は200万円です(国税庁 タックスアンサー 1120番)。

対象になるのは、医師による診療や治療の対価などで、病状などに応じて一般的に支出される水準を大きく超えない部分です(国税庁 タックスアンサー 1122番)。

ヒゲ脱毛は医療費控除の対象になるか

国税庁は、容姿を美しくする、または容ぼうを変えるなどのための費用は、医療費に当たらないとしています(所得税基本通達73-4)。ホクロの除去費用についての質疑応答でも、この理由で医療費控除の対象にならないと回答しています(国税庁 質疑応答事例)。確定申告の手引きでも、控除の対象に含まれないものの例に「容姿を美化し、容ぼうを変えるなどの目的で行った整形手術の費用」が挙げられています(国税庁, 2025)。

ひげそりの手間を減らす、見た目を整えるといった目的のヒゲ脱毛は、この考え方からすると、医療機関で受けても対象にならないと考えられます。一方で、医師が皮ふの病気と診断し、その治療として行った処置の費用は「医師による治療の対価」に当たる可能性があります。国税庁がヒゲ脱毛そのものについて個別に回答した資料は、確認した範囲では見当たらなかったです。自分の場合がどちらか迷う時は、領収書と診断の内容を持って税務署に確かめましょう。

1年以上通う時の、支払いと契約の注意点

前払いや解約のルールは、医療脱毛クリニックの選び方と、契約前に確かめることで詳しく説明しています。

受診の目安

ひげそりのたびに赤いブツブツやうみができる、かみそり負けが治らないといった場合は、脱毛の前に皮膚科で診てもらいましょう。照射のあとに、水ぶくれ、強い痛み、数日たっても引かない赤みが出た時は、施術を受けた医療機関に連絡しましょう。

最終確認日:2026年10月2日

参考にした資料